……で、結局のところ、戦略的だったのはどっち？

『週刊文春』がものすごい売れ行きだっていうので、まだ販売してるというコンビニに朝７時に行ってみた。目白方面の離婚話には興味はないが、どのくらいスゴイことが書いてあるか知りたくて、立ち読みするつもりで。だけど、すでになかった。ちくしょー。

田中家の人々くらい、ある意味「人の口には戸は立てられぬ」ってことを理解している人たちもいないだろうに、なんでこんな初歩的なミスをしちゃったのか不思議だ。でも、apoにとって驚きだったのは、田中家の脊髄反射でも地裁のアホな仮処分命令でもない。文春が「通常は、次の発売日までに全部売り切れるかどうか」ってくらい売れてない、ってことだ。ジュンク堂みたいな大型書店はともかく、小さい店舗じゃ週末には別の雑誌に置き換えられてるだろうから、かなり返本されてるはずだ。

採算を考えたら、たった３ページのスクープでその号が売り切れちゃうならとってもオイシイ企画だ。“発売直後売り切れ”にしても“発禁”にしても媒体的にはすばらしい宣伝効果がある。裁判所が訴状を吟味している間に十分売り抜けてしまえる。大切なのは、女性誌における松田聖子、まんがめがむんどにおけるジョージ・ブッシュのようにネタが豊富で、かつ、ちょっとつっついたらすぐ「告訴する！」とかブチ切れてくれる“取材対象”の選定だけ。もしも田中家がこういう経緯で選ばれたのだとしたら、売れ行き不振のスケープゴートにされたのだとしたら、ちょっと同情しちゃうなあ。ま、これはapoの妄想ですけど。

ついでにおもしろかったのは、それに対する反応だ。袂を分かったはずの小泉首相が「プライバシー保護は重要」と理解を示し、盟友となったはずの民主党・枝野政調会長が「表現の自由を優先すべき」と疑問視した。立場が逆じゃないの？　と思うんだけど、まあ個人よりも保護しないといけないのは個人情報保護法だからね。

だとすれば、今回の文春の売り逃げは個人情報保護法に追い詰められたメディア側が編み出した、“法律の裏をかいて賢く儲ける新しい手法”なのかもしれない。まあ、どっちにしても、apoとしてはおもしろい記事さえ読めればＯＫ。小泉さんも文春さんもガンバってください。